業務改善ROIの
計算方法

最初に集める7つの数字

1. 1回あたりの作業時間（分）
2. 1か月あたりの作業回数
3. 同じ作業に関わる人数
4. 1人あたりの時間単価
5. 改善後に削減できる割合
6. 初期費用
7. 毎月のツール費・保守費

削減率は最初から高く置かず、保守的・標準・強気の3通りで試算すると過大評価を避けやすくなります。

基本となる5つの計算式

月間純効果が0円以下の場合は、現状の条件では回収できません。削減率、対象範囲、費用の見直しが必要です。

具体例：月8回の定例レポート

• 1回90分
• 月8回
• 担当者2人
• 時間単価3,000円
• 削減率40%

現在の作業時間は月24時間、削減できる時間は月9.6時間です。月間の人件費効果は28,800円、単純な年間効果は345,600円になります。仮に初期費用が120,000円、月額費用が0円なら、回収の目安は約4.2か月です。

この数字は入力値に基づく概算です。実際には確認作業、例外対応、教育時間、品質変化も記録し、試行後の実績値へ更新してください。

よくある5つの見落とし

1. 削減率を楽観的に置く：まず20〜40%など控えめな値から比較します。
2. 月額費用だけを見る：初期設定、教育、移行、保守の費用も含めます。
3. 1業務だけで判断する：複数業務を同じ式で並べ、効果と実行しやすさを比較します。
4. 品質を測らない：時間だけでなく、ミス、差し戻し、処理待ちも記録します。
5. 導入後に更新しない：試行前の予測値を、2〜4週間後の実績値に置き換えます。